食材、食品はその対象にかかわらず開発、生産、供給（販売）等、全てのプロセスでその合理性と共にあるべき理想像を常に追求しなければならない。（お客様ニーズに合わせた食品（材）の提供を通じた社会貢献）

「全ての食材、食品を対象に、その廃棄などあらゆるムダを“０”に国産化率を”100%”にチャレンジし、将来に向け永続性と夢のある事業分野の創出をめざして」